日本取引所グループ、堂島取引所が2日発表した2026年2月の国内商品先物総出来高は、前月比34.3％減の126万2849枚となった。前年同月比では4.9％減。立会日数が前月より1日少ない18日となった影響もあったが、1日平均でも前月比30.6％減の7万158枚と振るわなかった。金や白金といった貴金属関連が軒並み前月を下回り、全体の押し下げ要因となった。
大阪取引所の出来高は前月比37.9％減の104万2894枚（1日平均5万7939枚）だった。貴金属では、金標準が前月比26.2％減の56万5529枚、金ミニが同44.6％減の25万509枚、金限日が同11.3％減の2万3578枚、銀が同37.0％減の397枚だった。白金関連も低迷し、白金標準が同61.1％減の11万7346枚、白金ミニが同44.3％減の2万6030枚、白金限日が同31.8％減の4万3561枚となった。ゴム（RSS3）は同27.9％減の1万5429枚、上海天然ゴムは同37.7％減の509枚だった。農産物では、とうもろこしで6枚の取引があった。
東京商品取引所は前月比4.7％減の7万4910枚（1日平均4162枚）だった。エネルギー関連では、主力のプラッツドバイ原油が前月比8.0％減の7万746枚となった。このほか、中京ローリーガソリンが同72.5％増の88枚となった一方、中京ローリー灯油は同17.1％減の29枚、バージ灯油は同33.3％減の4枚にとどまった。
堂島取引所は前月比10.7％減の14万5045枚（1日平均8058枚）だった。商品別では、金が前月比0.9％減の11万9847枚、銀が同32.2％減の1万1431枚、白金が同56.5％減の7502枚とそれぞれ減少した。堂島コメ平均（米穀指数）は同13.6％減の6265枚となった。
