2026年6月の国内商品先物取引は、前月比18.3％増の93万3713枚、取引金額が同8.1％増の7兆8407億5800万円となった。前年同月比では出来高45.9％減、金額31.3％減と低迷が続く。出来高に対し金額の伸びが緩やかな背景には、1枚あたりの規模が小さいミニ銘柄や中小型銘柄への取引転移という構造変化がある。
大阪取引所は出来高が前月比16.0％増の74万9278枚、金額が同9.5％増の7兆5954億4500万円と、全体のシェア82.4％を占めた。主力の金標準は28万9274枚（前月比17.7％増）、金額6兆4623億9300万円（同9.5％増）と堅調。小口需要がシフトした金ミニは27万7208枚（前月比23.5％増、前年同月比21.8％増）、金額6218億8600万円（前月比15.1％増、前年同月比74.1％増）と大幅に増加した。白金標準は8万6069枚（前月比12.0％増）、白金ミニは1万8289枚（同49.9％増）と大幅増。ゴム（RSS3）も2万3692枚（同31.2％増）、金額502億9800万円（同35.2％増）と前年比・前月比ともに活況を呈した。
東京商品取引所は出来高が前月比4.2％減の6万3058枚、金額が13.7％減の2453億1300万円と低迷。プラッツドバイ原油先物は6万2210枚（同4.5％減）、金額2441億8900万円（同13.7％減）と落ち込んだが、1枚あたり規模は約392万5200円と電力銘柄を大きく上回る。電力先物は東エリア・ベースロードが397枚（同36.0％増）、金額5億4600万円（同24.6％増）と増加、東エリア・日中ロードは150枚（前月比横ばい）、金額1億2200万円（同3.9％増）となった。1枚あたりの取引規模は東エリア・ベースロードが約137万5300円と原油の約3分の1程度にとどまり、東エリア・日中ロードでは約81万3300円まで縮小している。こうした契約期間や電力需要特性に応じた取引単位の差が、出来高と実質的な取引規模のギャップを生む要因となっている。一方、LNG（プラッツJKM）は90枚、金額2億3800万円と、前年比で出来高350.0％増、金額473.8％増となった。
堂島取引所は前月比57.5%増の12万1377枚だった。貴金属銘柄の伸びが著しく、金が前月比58.7%増（10万7106枚）、白金が前月比139.5%増（5829枚）と急増している。また、堂島コメ平均（米穀指数）が前月比20.2%増の7597枚を記録したが、依然として前年同月比では46.6%減と厳しい水準にある。
